自動車のリコールとは？対象車になった場合の対応方法や疑問点を解決しよう

テレビやインターネットで「◯◯万台のリコール」というニュースを見かけたことがありますか？
リコールとは製品に不具合が発見されため、メーカーが自らの判断で出荷済みのものを回収するということです。
リコールはどんな車でも対象になりえます。あなたの愛車がリコール対象になる可能性も十分にあります。

今回はそんなリコールについて、そもそもリコールとはなんなのか、対象になったらどうしたらいいのか、その他よくある疑問5つを解説していきます。
同時に2021年にリコール対象になった車も紹介します。
リコールになったら正しく対処してより安全なドライブを実現してください。

自動車のリコールとは一体なに？

国土交通省HPによると、リコールとは「設計・製造過程に問題があったために、自動車メーカーが自らの判断により、国土交通大臣に事前届出をした上で回収・修理をして、事故・トラブルを未然に防止する制度」です。
簡単に言い換えると、車に不具合が見つかったから回収・修理しますという制度です。

リコール対象になる車は決して少なくありません。
再び国土交通省HPによると、令和元年の国産車と輸入車を合わせたリコールは届け出415件、対象台数10,534,492台です。
日本の四輪車の保有台数は約80,000,000台なので、大雑把に計算すると8台に1台程度はリコール対象になっているということです。
特にメーカーが出したばかりの新車種はリコール対象になる可能性が高いといえるでしょう。

リコール対象車になった場合の対応方法

愛車がリコール対象になる可能性は意外と高いことを知った上で、次は実際に対象になってしまったらどうしたらいいかを解説していきます。

愛車がリコールになったら、車検証の情報を元にディーラーから自宅に手紙や電話で通知がきます。
もし個人間の受け渡しなどで車を買って車検証の名義や住所を変更していない場合は、昔の所有者に通知が届くので注意してください。

続いてリコール対応してくれるディーラーや整備工場に連絡を入れて、入庫する日程を調整します。
その日が来たら入庫し、作業完了まで数時間〜数日待てば作業完了です。
安全になった車を引き取って普段通りに運転できます。

リコールに関する5つの疑問点

リコール対応自体は簡単なのですが、慣れない作業であるため、疑問点もあるでしょう。
特によくある疑問点5つとその答えを紹介していきます。

まず、リコールは無料で受けられます。部品や作業の費用は全てリコールを出したメーカー負担です。

リコール前に実費で修理した場合、その修理箇所を同一の不具合で修理した場合に限り返金されます。
例えば、燃料ポンプがうまく燃料を噴出できない不具合でリコールになった車があったとします。
普通に乗っていて燃料ポンプが不調になり実費交換したなら、返金対象です。
一方、DIYをして燃料ポンプを傷つけてしまって実費交換したなら返金されません。

リコール作業ができるのはディーラーの他に、メーカーに認証を受けている民間整備工場でも請け負ってくれます。
ディーラーでリコール修理の予約が取りにくかったら、整備工場にも連絡を入れてみるのも有効です。

リコールは対応しなくても走行自体はできてしまうため、ついつい後回しにするユーザーも少なくありません。
リコールはブレーキやスピードメーター、ヘッドライトなど重大な事故に繋がりやすい箇所に出される制度なので、対応しなければ車検に通らない可能性が高いです。
また、放置して事故にあった場合はメーカーではなくドライバーの責任になります。早めに対処するのが無難でしょう。

そして、リコールに期限はありません。発覚から何年経とうが無料で修理してくれます。

2021年にリコールがあった車

最後に2021年に実際にリコールがあった車を紹介していきます。
なお、リコールがあるから質の悪い車というわけではありません。むしろ悪いところが潰された安心な車だという見方もあります。

リコール対象になったら、安全のためにも早めに対処しよう！

リコールとは「車に不具合が見つかったから回収・修理します」というメーカーからのお知らせのことです。
そして、リコール対象になったら、安全のためにも早めに修理してもらうことをおすすめします。

あなたの愛車のリコールが明日発表される可能性もゼロではありません。
ぜひ、リコールの基礎知識をつけて、もしもの時は的確に対処して安全なドライブを楽しんでください！

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