EV・HEV・PHEVの違いとは？それぞれの代表的な車をピックアップ

2023/12/6

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日々進化を続ける自動車業界には、私たちにとって馴染みのない専門用語が数多くあります。例えば、電気の力で動く自動車の種類であるPHEV・HEV・EVも紛らわしい言葉のひとつです。名称は似ていますが、この3つの自動車は大きく違いがあります。
この記事ではEV・HEV・PHEVの基本情報と違いを、代表的な車と合わせて紹介していきます。

EV・HEV・PHEVとは？それぞれの基本情報

3つの自動車は全て走行に電気の力を使うことは共通しています。それを踏まえて基本情報を見ていきましょう。

EV車とは？

EVはElectric Vehicleの略で、日本語で電気自動車と呼ばれています。電気の力で動くモーターのみを使って走るためガソリンを全く使用しません。
通常のガソリンスタンドでは動力源となる電気を補充できません。充電には、家庭用のコンセントから電気をとったり、高速道路や大きめの商業施設でよく見る充電スタンドを利用します。

HEV車とは？

HEVはHybrid Electric Vehicleの略で、いわゆるハイブリッド車のことです。HVと呼ばれることもあります。ハイブリッドという言葉には「掛け合わせ」という意味があります。HEVは電気で動くモーターとガソリンで動くエンジンを掛け合わせて走る車です。
メインはエンジンの力で走行し、負荷が大きくなる加速時に補助的にモーターを使います。モーターはブレーキをかけたときや定速走行時に自動的に充電されるため、充電用コンセントがない仕様になっています。

PHEV車とは？

PHEVはPlug-in Hybrid Electric Vehicleの略で、プラグインハイブリッド車のことです。Eを抜かしてPHVと表記されることも多くあります。プラグインに一般的に「差込口」という意味があるように、PHEVは車に装備された差込口から充電できるHEVと考えてもよいでしょう。
短距離の走行なら電気のみ、長距離の走行は電気とガソリンで走行できます。EVとHEVのいいとこ取りをしたような車といえます。

EV・HEV・PHEVの燃費・性能・金銭面での違いは？

EV・HEV・PHEVの基本情報を知った次は、燃費・性能・金銭面（減税・補助金）での違いを見ていきます。

燃費面での違い

機構がそれぞれ異なるので一概に比較は難しいですが、燃料代（電気代）がいくらくらいかかるのか、大まかに比べていきましょう。
車種によって異なるので、EV（PHEVのEVモード）は約8.0km / kWh、HEV（PHEVのHEVモード）は約30km / Lの燃費だとします。
また、1kWh = 31円、ガソリン1L ＝ 170円とします。

50km走行したときの燃料代

EV：194円
HEV：283円
PHEV（全てEVモード）：194円

1000km走行したときの燃料代

EV：3,875円
HEV：5,666円
PHEV（EVモード80km＋HEVモード920km）：5,244円

燃料代は電気よりガソリンを使うと高くなることが分かります。PHEVは短距離ではEVと同等ですが、長距離になると充電可能な費用面でのメリットが薄れてきます。

機能面での違い

3種類とも共通して「騒音が小さい」「ガソリン車と比較して環境に優しい」ことが挙げられます。
そして、最も気になる部分は下に挙げる航続距離の違いでしょう。

EV（日産・リーフ62kWh仕様）：458km
HEV（ホンダ・フィット）:1190km
PHEV（トヨタ・プリウス）：EVモード68.2km・PHVモード1300km

航続距離は電気よりガソリンを使う方式の方が長くなります。近距離の移動がメインならEV、長距離も使うならHEV、いいどこどりしたいならPHEVと、自分のライフスタイルに合った車を選ぶのが大切でしょう。

補助金の有無

税金に関わる制度はエコカー減税・グリーン化特例・環境性能割の3つ、補助金はCEV補助金・地方自治体独自の補助金などがあります。
エコカー減税は2021年4月に改定された制度で、環境に優しい車は自動車重量税の割引が受けられる制度。グリーン化特例も似たような税制ですが、こちらは自動車税が割引されます。
環境性能割は以前でいう自動車取得税のようなもので、車を購入した際に車両取得価格の0~3%課税されます。
各種補助金はガソリン車との負担額の差を埋めるために設定されています。
そして、それらは以下のように異なります。

EV：エコカー減税の減税率100%、グリーン化特例の減税率75%、環境性能割は非課税、補助金あり
HEV：エコカー減税とグリーン化特例の減税率・環境性能割は車種による、補助金なし
PHEV：エコカー減税の減税率100%、グリーン化特例の減税率75%、環境性能割は非課税、補助金あり

2023年4月30日までの特例措置であったエコカー減税は、物価高や半導体不足による納車の遅れなどから2023年12月31日まで延期されました。
2023年12月31日までに新車として新規登録した車両は、現行基準のエコカー減税が適用されます。
制度自体は2026年4月30日まで継続される予定ですが、2024年1月1日以降は段階的に免税や減免の基準が厳しくなります。
車の税金や補助金は分かりにくいので、購入する際にディーラーに確認をしてみるとよいでしょう。