カーシェアで事故を起こした際の対処法を徹底解説！してはいけない行動や注意点とは？
カーシェアをはじめ車を運転する際は、事故に備えて事前に対処法を理解することが重要です。慌てず正しい対処をすることで、事故のトラブルや被害を最小限に抑えられます。
本記事では、カーシェアで事故を起こした場合の正しい対処法を詳しく解説するとともに、してはいけない行動や、事故時に注意すべきポイントについても紹介します。カーシェア利用者として、事前に知っておくべき情報をしっかり把握しておきましょう。
カーシェアで事故を起こした際の対処法
事故は正しい対処をすることで被害を最小限に抑えることができます。パニックにならず、以下のステップに沿って正しい対応をしましょう。
ケガ人を救護する
何より優先してケガ人の救護をしてください。外見は無傷でも内臓が損傷しているの可能性があるため、少しでも不安があれば救急車を呼んでください。
何かしらの理由で本人が救急車を呼ばないでほしいと依頼してきても、客観的に救急車を呼ぶべきと判断できるのであれば、救急車に乗ってもらうよう相手を説得する必要があります。
事故車両を移動させる
次に、新たな事故を防ぐために車両が動かせる場合は安全な場所に移動させましょう。交通の妨げにならない道路の端や駐車スペースなどが適切です。
車が動かせない場合は、三角表示板や発炎筒で警告をして事故車両が停まっていることを後続車に伝えてください。
事故現場から警察へ連絡をする
続いて、どんな軽微な事故であってもその場で警察に連絡をします。人身や物損なども関係なく110番通報をしてください。
警察が現場を確認して事故状況を記録することで後の保険手続きがスムーズに進みます。また、相手方とのトラブルを防ぐためにも、公的な立場からの確認が重要です。
事故現場からカーシェア会社に連絡をする
カーシェア会社にも速やかに報告をしてください。事故を起こしたときはパニックになっている可能性もあるため、どの電話番号に電話すべきかは事前に確認しておくと安心です。
事故の詳細を正確に伝え、指示された手順に従って処理を進めます。連絡を怠ると保険や補償の適用外になることもあるため、早めの報告が重要です。
カーシェアで事故を起こした際にしてはいけない行動
事故後に焦って誤った判断をすると、後々大きなトラブルにつながる可能性があります。以下にしてはいけない行動を紹介します。
警察に連絡をしない
事故の規模にかかわらず、警察への連絡は必ず実施してください。連絡する義務があると道路交通法に明確に定められているため、これを怠ると法律違反になり懲役または罰金が科される可能性もあります。
その場で相手と話し合えて決着がついたと思っていたり、小さな事故だからと警察を呼ばなかったりすると、後で思わぬトラブルに発展することがあります。警察に報告することで、第三者の目から見た公的な証拠を残しスムーズな保険請求が可能になります。
カーシェア車両の返却までに連絡をしない
事故を起こしたにもかかわらずカーシェア会社に連絡せずに車両を返却すると、会員資格を取り消しされたり保険適用外になったり、重いペナルティが課される可能性があります。
小さい傷だから報告する必要はないと判断せず、事故を起こしたらその大小にかかわらず必ずカーシェア会社に連絡するようにしてください。
事故相手と直接示談をする
事故相手と直接示談交渉をすることは避けてください。その場では一時的に解決したようにみえても、交通事故は後から体の不調がでたり、冷静になるとおかしな部分に気が付いたりして、トラブルが発生する可能性があります。必ず保険会社や警察を通じて法的に処理を進めてください。
特に、自動車事故は一見無傷に見えても後から追加の修理費や治療費が発生することが多いため、当事者同士の示談はトラブルを引き起こしやすいといえます。
カーシェアで事故を起こした際の注意点
カーシェアで事故を起こした際は以下のような注意点があることを把握しておきましょう。
規約違反をしていた場合は保険・補償の対象から外れる
カーシェア利用時に規約違反をした場合、保険や補償が適用されません。
無断で他人に車両を運転させた場合や、過剰なスピードで運転していた場合、負傷者の救護や警察への連絡がなかった場合、事実と異なる報告をした場合などがこれにあたります。事前に利用規約をしっかり確認し、ルールに従った利用を心がけましょう。
ノンオペレーションチャージが発生する
事故で車の修理が必要な場合、ノンオペレーションチャージ（NOC）が発生します。NOCとは修理中に車を利用できないことによる損失補償として請求されるものです。例えば、自走可能の場合は2万円、自走不可の場合は5万円程度をカーシェア会社に支払う必要があります。
追加金額を払ってオプションに加入することでNOCを免除にできることもあります。運転に慣れていないなどの理由で事故が不安な方は、オプションに加入することも検討してください。
会員資格がはく奪される場合もある
重大な規約違反をした場合などはカーシェア会社から会員資格を剥奪される場合があります。何度もユーザーに責任のある事故を起こしたり、故意に規則を破る行動があった場合、事故の報告がなく第三者からの通報で発覚した場合などがこのケースに当たります。
なお、事故を起こしていなくても、法定速度の超過や過度な急加速、急発進、急ハンドルを繰り返している場合、その他危険運転が認められた場合には会員資格がはく奪されます。
まとめ
カーシェアで事故を起こした際の対処法や、してはいけない行動や注意点を解説しました。
事故を起こしたときの対応の流れはカーシェアだからといって大きく特別なことはありません。負傷者の救護、周囲の安全確保、警察への連絡をして、それからカーシェア会社に連絡しましょう。
平時では分かっていても、いざ事故を起こすと誰でもパニックになるものです。どうしていいか分からなくなったとしても、警察やカーシェア会社への連絡を怠った場合は保険の適用外になったり会員資格がはく奪されるかもしれません。事前に事故を起こしたときの流れを把握し、いざというときに備えておきましょう。
また、事故の不安がぬぐえそうでしたら、次はカーシェアおすすめランキングもチェックして、適したカーシェア会社を選んでみてください。
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